ジャングリアの運営会社はどこ？会社概要と運営体制をわかりやすく解説

ジャングリア沖縄の運営会社はどこ？答えはジャパンエンターテイメント

「ジャングリア沖縄は、結局どこの会社が運営しているの？」

最初にここをはっきりさせておきましょう。JUNGLIA OKINAWA（ジャングリア沖縄）を運営・管理しているのは株式会社ジャパンエンターテイメントです。

ジャングリア沖縄に隣接する温浴施設「SPA JUNGLIA」についても、同じくジャパンエンターテイメントが運営・管理しています。

会社の基本情報を整理すると、次の通りです。

項目 内容
会社名 株式会社ジャパンエンターテイメント
設立 2018年6月
代表者 代表取締役 加藤健史
事業内容 沖縄でのテーマパーク企画・開発・運営
本社オフィス 沖縄県名護市大中1丁目19番24号
大阪オフィス 大阪府大阪市北区梅田2丁目1番3号 桜橋御幸ビル9F
ジャングリア沖縄開業日 2025年7月25日

ポイントは、ジャパンエンターテイメントが単なる「現場運営会社」ではないことです。

事業内容には企画・開発・運営の3つが含まれています。

つまり、完成したテーマパークを別会社から預かって営業する会社ではありません。

「沖縄北部にどんな観光体験をつくるのか」という構想を事業として形にし、施設を開発し、開業後はゲストを迎えながらパークを育てていく。その中心にいる会社がジャパンエンターテイメントなんですね。

そして、会社の本社が東京や大阪ではなく沖縄県名護市に置かれていることにも注目したいところです。

ジャングリア沖縄の事業では、沖縄北部に旅行者が滞在する目的をつくり、滞在時間を延ばすことによる観光消費の拡大や、雇用、周辺インフラへの波及まで視野に入れています。

国内トラベルリサーチャーとして私が面白いと感じるのは、この「テーマパークの外側」まで事業目的に含まれている点です。

普通に遊びに行く私たちからすれば、「アトラクションが楽しいか」「待ち時間は長いか」「ご飯はおいしいか」が気になりますよね。

でも運営会社の目線では、その先があります。

ジャングリアへ行くために北部へ移動する。北部で食事をする。ホテルに泊まる。翌日は周辺観光をする。

そんな旅行の流れまで変えられるかが、このプロジェクトの重要なテーマになっています。

「ジャングリア沖縄の運営会社はどこ？」という一見シンプルな疑問ですが、会社の役割まで掘り下げてみると、なぜ沖縄北部にこれほど大規模なテーマパークが誕生したのかも見えてくるんです。

ジャングリア沖縄と株式会社刀の関係は？運営会社とは別会社

ジャングリア沖縄について検索すると、ジャパンエンターテイメントと並んで頻繁に名前が登場するのが、森岡毅さんが率いる株式会社刀です。

そのため、「ジャングリアって刀が運営しているんじゃないの？」と思った方もいるのではないでしょうか。

結論をいうと、株式会社刀と株式会社ジャパンエンターテイメントは別会社です。

役割を大きく分けると、次のように整理できます。

• 株式会社ジャパンエンターテイメント：ジャングリア沖縄の企画・開発・運営を担う事業会社
• 株式会社刀：沖縄北部テーマパーク構想を企画・マーケティングなどの面から主導してきた会社
• 森岡毅さん：株式会社刀の代表としてプロジェクトを推進してきた中心人物

さらに、2023年11月27日に「JUNGLIA」という名称や「Power Vacance!!」のコンセプトが発表された時点では、株式会社刀が株式会社ジャパンエンターテイメントの筆頭株主であることも明らかにされていました。

ここはかなり大切なポイントです。

「外部のマーケティング会社がアドバイスした」という程度の関係ではなく、刀は資本面も含めてジャングリアの事業づくりに深く関わってきました。

ただし、だからといって「刀＝ジャングリア沖縄の運営会社」と表現すると役割が混ざってしまいます。

現在のパーク利用規約などでも、ジャングリア沖縄を運営・管理する主体は株式会社ジャパンエンターテイメントとされています。

そのため、検索ユーザー向けにできるだけ正確に一言で整理するなら、

「刀が構想・マーケティングなど事業づくりを主導し、ジャパンエンターテイメントがジャングリア沖縄の企画・開発・運営を担っている」

と理解するのが分かりやすいでしょう。

なお、「刀が現在も筆頭株主なのか」という点については、2023年11月時点でその関係が明示されていた一方、現在の株主構成について同じ形で一般向けに詳細が公表され続けているとは限りません。

そのため、「2023年11月のブランド発表時点では刀が筆頭株主だった」と時点を付けて理解しておくのが安全です。

では、なぜジャングリア沖縄で株式会社刀の名前がこれほど注目されたのでしょうか。

大きな理由の一つが森岡毅さんの存在です。

森岡さんは、大型テーマパークをはじめとするさまざまな事業でマーケティングに携わってきた人物として知られています。

ジャングリア沖縄でも、「沖縄にテーマパークを一つ追加する」という発想にとどまらず、沖縄旅行全体の魅力や消費をどう広げるかという視点でプロジェクトが進められてきました。

ジャングリア沖縄のコンセプトは「Power Vacance!!」。

やんばるを擁する沖縄北部の自然環境を舞台に、都会では味わいにくい興奮や解放感、贅沢な時間を組み合わせた体験を打ち出しています。

ここが、既存の都市型テーマパークとの違いを考えるときにも重要です。

ジャングリア沖縄の場合、「テーマパーク単体で旅行を完結させる」というより、すでに人気旅行先として確立している沖縄の旅程へ新しい選択肢を足すことができます。

海で遊ぶ。

リゾートホテルに泊まる。

沖縄料理を楽しむ。

北部の観光スポットを巡る。

そして、その旅程の中へ「ジャングリア沖縄で一日遊ぶ」という目的を加える。

こう考えると、ジャングリアが狙っている市場の広がりが見えてきますよね。

私はここが、運営会社と刀の関係を理解するうえで一番面白い部分だと感じます。

パークそのものを成功させることと、沖縄旅行そのものの価値を高めることを同時に狙っている。

だからこそ、ジャングリア沖縄は「誰が運営しているの？」だけでなく、「なぜこの会社たちが沖縄北部でテーマパークを始めたの？」まで知ると、一気に理解しやすくなるんです。

なぜジャングリア沖縄は北部にある？運営会社が描く3段階の効果

ジャングリア沖縄は、沖縄本島北部の今帰仁村・名護市にまたがるエリアにあります。

運営会社であるジャパンエンターテイメントの本社も名護市です。

では、なぜ大きな人口や交通拠点が集中する那覇周辺ではなく、北部なのでしょうか。

会社が掲げてきた事業の方向性を整理すると、狙いは大きく3段階に分けて理解できます。

1．沖縄北部の地域経済へ波及させる

最も直接的なのが、沖縄北部に「わざわざ行く理由」を増やすことです。

大型テーマパークが一日単位の観光目的地になれば、旅行者はパークのチケット代だけを使うわけではありません。

北部へ移動する交通費、食事、宿泊、買い物など、旅行中の消費が周囲へ広がっていきます。

さらにパーク運営には、アトラクション担当だけでなく、飲食、清掃、設備、安全管理、エンターテイメント、マーケティング、ITなど多くの仕事が必要です。

つまり観光客を呼び込むことと、地域で雇用を生み出すことを同時に進められる可能性があります。

2．沖縄県全体の観光を活性化する

次に狙われているのが、沖縄観光全体への波及です。

沖縄旅行では、那覇や中南部、恩納村など西海岸のリゾートエリアを拠点にして、北部を日帰りで巡る旅程も一般的です。

しかし、そこへ「一日しっかり遊ぶ大型テーマパーク」が加わると旅行計画が変わります。

「ジャングリアの近くに前泊しよう」

「遊んだ日は北部に泊まろう」

「次の日も北部を観光しよう」

こうした旅程が増えれば、これまで以上に北部へ宿泊需要が広がる可能性があります。

旅行好きとして考えると、ここはかなり現実的な変化です。

テーマパークを朝から楽しもうと思えば、遠方から毎回長時間移動するより、周辺や北部のホテルへ泊まったほうが動きやすいケースがあります。

つまりジャングリア沖縄は、観光スポットを一つ増やしただけでなく、旅行者が「どこに泊まるか」を変える可能性のある施設なんです。

3．沖縄から日本の観光産業へ波及させる

さらに先には、国内だけでなく訪日旅行者を含めた観光需要があります。

沖縄は海、自然、食、文化、リゾートホテルなど、テーマパーク以外にも複数の旅行目的を組み合わせやすい地域です。

そこへ世界から旅行者を呼べる大型エンターテイメント施設を加えることができれば、「沖縄へ行く理由」そのものを増やせます。

つまりジャングリア沖縄は、入園者数だけを見て評価するには少しもったいない施設です。

**来園する
→北部に滞在する
→宿泊・飲食・移動・買い物が増える
→雇用や新規事業へつながる**

この循環をどこまでつくれるかが、プロジェクト全体の成功を見るうえで重要になってきます。

私が旅行メディアの立場から今後特に追いたいのも、まさにここです。

「ジャングリアの来園者が何人だったか」だけでなく、北部で宿泊する旅行者や周遊する旅行者をどれだけ生み出せるか。

この数字が動けば、ジャングリア沖縄が単なる新テーマパークではなく、「沖縄旅行の地図を変えた施設」になったと評価できるのではないでしょうか。

ジャングリア沖縄の運営体制は？パートナー企業と366億円の資金調達

ジャングリア沖縄の運営主体はジャパンエンターテイメントですが、これほど大規模なテーマパークは一社だけで完成するものではありません。

資金、飲料、物流、旅行、金融、保険、サービスなど、さまざまな専門企業と連携して事業が成り立っています。

2025年4月24日には、ジャングリア沖縄のオフィシャルパートナーとして10社が発表されました。

• JTB
• ファミリーマート／沖縄ファミリーマート
• オリオンビール
• 沖縄コカ・コーラボトリング
• 琉球銀行
• 佐川急便
• エスクリ
• INFORICH
• アイ工務店
• 三井住友海上火災保険

ここで誤解しないようにしたいのは、これらの企業がジャングリア沖縄そのものを運営しているわけではないことです。

運営主体はジャパンエンターテイメント。その周囲に、それぞれの専門分野を持つパートナーがいる。

この構造になっています。

テーマパークというと、どうしても恐竜や絶叫アトラクション、ショーなど華やかな部分へ目が行きますよね。

でも、ゲストが朝から夜まで快適に遊ぶためには、それ以外の仕組みが驚くほどたくさん必要です。

飲み物を提供する。

荷物や商品を運ぶ。

スマートフォンの充電環境を整える。

ホテルや旅行商品と連携する。

事故やトラブルへ備える。

決済や資金面を支える。

私もテーマパークでキャストとして働いていた経験がありますが、ゲストから見える楽しい空間の後ろでは、本当に多くの職種が同時に動いています。

施設が華やかであればあるほど、「見えない運営」の質が体験全体を左右するんです。

資金面から見ても、ジャングリア沖縄が巨大プロジェクトであることが分かります。

2023年には、ジャパンエンターテイメントのテーマパーク事業に対して、総額366億円のシンジケートローンが組成されました。

これは複数の金融機関が協調して融資する仕組みで、合計11の金融機関が参加しました。

さらに、この融資にはサステナビリティ・リンク・ローンの仕組みが採用されています。

ここが興味深いところです。

一般的なイメージでは、「テーマパークがもうかるかどうか」が金融面の最大の焦点に思えますよね。

ところが、この仕組みでは事業を通じた社会的な目標も重要になります。

設定された指標には、テーマパークの年間入場者数や雇用に関連する内容が含まれています。

具体的な目標値は一般向けには公表されていませんが、事業の評価軸がチケット売上だけではないことは分かります。

観光客を北部へ呼べるか。雇用を生み出せるか。地域経済へ効果を残せるか。

ジャングリア沖縄にとっては、それらも事業そのものなんですね。

開業1周年で何が変わった？運営会社は「つくる」から「改善する」段階へ

ジャングリア沖縄は2025年7月25日に開業し、2026年7月25日に開業1周年を迎えました。

2026年8月現在は、まさに2年目の運営へ入ったところです。

ここから運営会社を見るうえで重要なのは、新しい施設をつくる「開発力」だけではありません。

私はむしろ、実際にゲストを迎えて見えてきた課題を、どれだけ改善できるかに注目しています。

その動きが分かりやすく表れているのが、暑さ対策です。

ジャングリア沖縄は、大自然を生かした屋外体験が魅力である一方、沖縄の夏は強い日差しや高温への対策が欠かせません。

2026年には、無料で利用できる晴雨兼用の傘が5,500本以上用意されました。

さらに、エアコンを備えた休憩スポット「クイック リフレッシュ ステーション」は冷却機能が強化されています。

加えて、

• 屋根付きの大型休憩スペース
• 日陰で食事ができるダイニングスペース
• パーク内各所で給水できるウォーターステーション
• 待ち列周辺などで活用されるミスト設備

など、屋外型テーマパークならではの暑さ対策が拡充されています。

これは、単純に「便利なサービスが増えた」という話だけではありません。

テーマパークは、開業前にどれほど入念なシミュレーションをしても、実際に数多くのゲストを迎えなければ分からないことがあります。

「この場所に想定以上の人が集まる」

「ここにはもっと日陰が必要」

「休憩場所を増やしたほうがいい」

「案内方法を変えたほうが分かりやすい」

こうした課題は、現場でゲストがどう動くかを見て初めて具体化します。

さらに2026年には、沖縄県民の声を直接集めてパークの改善へつなげる取り組みも進められています。

来園経験の有無を問わず地域の人と接点を増やし、子ども向けコンテンツなどについて寄せられた意見を今後の体験価値向上につなげていく考えが示されています。

私はこの動きを、運営会社を見るうえでかなり重要だと考えています。

なぜなら、新しいテーマパークの本当の評価は「開業日にどれだけ話題になったか」だけでは決まらないからです。

1年目に見つかった課題を2年目に直せるか。2年目の声を3年目へ反映できるか。

この繰り返しができる施設ほど、リピーターに選ばれるテーマパークへ育っていきます。

元テーマパークキャストとして働いていた経験からも、ゲストの満足度は大型アトラクションだけでは決まりません。

暑い日にすぐ休める。

迷ったときに案内が分かる。

待つ場所が少しでも快適になる。

スタッフへ質問しやすい。

こうした一つひとつの小さな体験が、一日の最後に「また来たい」と思えるかどうかを左右します。

2026年のジャングリア沖縄は、開業前の「どんなテーマパークをつくるか」というフェーズから、実際のゲスト行動を踏まえて、どう育て続けるかというフェーズへ移ったと見ると分かりやすいでしょう。

ジャングリア沖縄の今後は？来園者数より「北部宿泊」を見ると面白い

ここからは、国内トラベルリサーチャーとしての私見です。

今後ジャングリア沖縄の成功を考えるとき、私は来園者数だけではなく、沖縄北部に宿泊する理由をどれだけ生み出したかを見ていきたいと考えています。

ジャングリア沖縄にたくさんの人が来ても、全員が那覇方面などから日帰りして戻るのであれば、北部に残る経済効果には一定の限界があります。

一方で、

「翌朝からジャングリアで遊びたいから北部に前泊する」

「一日遊んだあとは名護や本部周辺に泊まる」

「翌日は今帰仁や本部周辺を観光する」

という旅行が増えれば、テーマパークの効果が一気に周囲へ広がります。

これはホテルだけの話ではありません。

夕食を食べる飲食店。

翌朝立ち寄るカフェ。

レンタカーやバスなどの交通。

お土産を買う店舗。

周辺の観光施設。

旅行者が北部にいる時間が長くなるほど、お金を使う場所も増えていきます。

つまり、ジャングリア沖縄には「入園者を増やす力」と「旅行者の滞在場所を変える力」という2種類の可能性があります。

私は後者こそ、ジャングリア沖縄ならではの評価軸になると考えています。

東京や大阪の巨大テーマパークは、それ自体が非常に強い目的地です。

一方、沖縄はそもそも海、ホテル、食、自然、文化など複数の目的を組み合わせて楽しむ旅行先です。

その中へ大型テーマパークが加わったことで、

「海＋ジャングリア」

「リゾートホテル＋ジャングリア」

「北部観光＋ジャングリア」

という新しい旅行の組み方が生まれます。

この組み合わせが定着するほど、ジャングリア沖縄は競合する観光地から旅行者を奪う施設ではなく、沖縄旅行そのものを一日、あるいは一泊長くする装置になっていきます。

それが実現すれば、運営会社が掲げてきた「沖縄北部の地域経済」「沖縄県の観光産業」「日本の観光産業」への波及という構想も、かなり具体的な形になってくるでしょう。

そしてもう一つ注目したいのが、改善のスピードです。

2026年の暑さ対策や地域の声を集める取り組みを見ると、少なくとも開業後に得た反応を踏まえて運営を変えていこうとする姿勢は見えてきます。

テーマパークにとって、豪華な新アトラクションは分かりやすいニュースになります。

でも実際に再訪した人が「去年より過ごしやすくなった」と感じることも、それと同じくらい大切です。

個人的には、ジャングリア沖縄の2年目以降を評価するとき、

「何を新設したか」だけでなく、「去年困ったことが今年どれだけ減ったか」

という視点も持っておきたいと思っています。

その積み重ねこそが、運営会社の実力が最も表れやすい部分だからです。

まとめ｜ジャングリア沖縄の運営会社はジャパンエンターテイメント

ジャングリア沖縄を運営しているのは、株式会社ジャパンエンターテイメントです。

同社は2018年6月に設立され、沖縄県名護市に本社を置き、沖縄でのテーマパーク企画・開発・運営を手がけています。2025年7月25日にジャングリア沖縄を開業し、2026年7月25日には1周年を迎えました。

一方、森岡毅さん率いる株式会社刀は、沖縄北部テーマパーク構想を企画・マーケティングなどの面から主導してきた会社です。

2023年11月の「JUNGLIA」ブランド発表時点では刀がジャパンエンターテイメントの筆頭株主であることも明らかにされていましたが、実際にジャングリア沖縄を運営・管理する主体はジャパンエンターテイメントです。

ですから両社の関係は、

「刀が構想や事業づくりに深く関与し、ジャパンエンターテイメントがパークの企画・開発・運営を担う」

と整理すると分かりやすいでしょう。

そして、このプロジェクトで忘れてはいけないのが、目標がテーマパークの中だけにとどまっていないことです。

ジャングリアを目的に沖縄北部へ人を呼び、滞在時間を延ばし、宿泊や飲食、交通、雇用などへ効果を広げる。その先に沖縄県全体、日本の観光産業への波及まで描かれています。

2026年には暑さ対策や休憩環境の強化、地域の声をパーク改善につなげる取り組みも進み、ジャングリア沖縄は「開業するテーマパーク」から「改善しながら育てていくテーマパーク」へと次の段階に入りました。

これからジャングリア沖縄を見るときは、新しいアトラクションだけでなく、「去年より過ごしやすくなったか」「北部に泊まる旅行が増えていくか」というところにも注目してみてください。

パークの外まで視野を広げると、ジャパンエンターテイメントと株式会社刀がこの場所で挑戦していることが、ぐっと立体的に見えてきますよ♪

よくある質問

ジャングリア沖縄を運営している会社はどこですか？

株式会社ジャパンエンターテイメントです。

2018年6月に設立され、沖縄県名護市に本社を置いています。ジャングリア沖縄とSPA JUNGLIAの運営・管理を担っています。

ジャングリア沖縄は株式会社刀が運営しているのですか？

いいえ。ジャングリア沖縄の運営主体は株式会社ジャパンエンターテイメントです。

株式会社刀は、沖縄北部テーマパーク構想の企画やマーケティングなど事業づくりに深く関わってきました。2023年11月のブランド発表時点では、刀はジャパンエンターテイメントの筆頭株主でした。

ジャングリア沖縄はいつ開業しましたか？

2025年7月25日に開業しました。

2026年7月25日に開業1周年を迎え、2026年8月現在は2年目の運営に入っています。暑さ対策や休憩環境など、開業後のゲスト体験を踏まえた改善も進められています。

国内トラベルリサーチャー・ツキミ